コラム

誰でもわかるシリーズ(第1回) 改正電子帳簿保存法 (データ保存要件の緩和、スキャナ保存要件の緩和、電子取引データの紙保存廃止)

当コラムでは、2022年(令和4年)1月より施行された改正電子帳簿保存法の要旨について解説します。

当社SAPコンサルタントに聞く! DX時代に求められる基幹システムの要件とは?(後編)

S/4HANAに移行することで得られる一番のメリットは、HANAデータベースが標準装備となったことです。

当社SAPコンサルタントに聞く! DX時代に求められる基幹システムの要件とは?(前編)

DXにおけるERPの価値とは、ありきたりな表現となりますが、次の2つを挙げたいと思います。ひとつめは、「業務の生産性向上」であり、ふたつめとしては「ビジネス上の意思決定支援」です。

ERP導入 成功のポイント(第2回) クラウドERP導入の成功の鍵 - これまでの反省を踏まえた、プロジェクトアプローチ(後編) –

後編では、クラウドERPの導入により技術的負債の原因となっているアドオンを回避して、いかに業務の標準化を進め、DXを成功に導くかについてお伝えしたいと思います。

ERP導入 成功のポイント(第1回) クラウドERP導入の成功の鍵 - これまでの反省を踏まえた、プロジェクトアプローチ(前編) –

ERP市場の動向として、今後ERPの導入を検討されるユーザーは増加傾向にあると考えます。特にクラウド利用が可能なERPのニーズが高まるものと思われます。

短期間・低コストで実現できる SAP ERP保守延長サービス

当コラムでは、短期間・低コストで実現できる保守延長サービスについて解説いたします。

国立大学法人におけるDX推進について

当コラムでは、国立大学法人がどのようにDXに取り組むべきかについて、最近の事例を交えながら解説させていただきます。

プロジェクトの成功はベンダー選びにあり(後編)

前編では主に、ベンダーの絞り方と一般的な評価項目について解説させていただきました。続く後編では、筆者独自の視点による、ベンダーの評価ポイントについて解説させていただきます。

プロジェクトの成功はベンダー選びにあり(前編)

発注者であるユーザー企業と受注者であるベンダーの両方に在籍した経験のある筆者が、発注者であるユーザー企業にとって役立つベンダー選びのポイントについて、前編と後編に分けて解説させていただきます。

RFPの書き方 基本解説

RFPとはRequest For Proposal の略で、「提案依頼書」と呼びます。RFPの目的は、「より良いシステム提案をベンダーから引き出す」 ことにあり、そのためにはシステムに何を求めるかを「要求事項」の形で整理します。当コラムでは、RFPの作成方法をわかりやすく解説します。

日本企業がDXを推進するためには

レガシー化した従来の基幹システムの見直しを早急に行わないと、経産省のDXレポートで指摘されているように、2025年の崖から転落してしまうことをお伝えしました。今回のコラムでは、日本企業がDXを推進するためのヒントをお伝えしたいと思います。

短納期・低コスト・セキュアな SAPオフショア開発とは

SAPプロジェクトを進めるにあたって、お客様が要件定義で抽出したGAP項目については、当社が迅速かつ低コストで開発を請け負います。

日本企業のDX推進を阻害するものは何か?

経済産業省のDXレポート「2025年の崖」によると、日本企業がこのまま戦略的IT投資を行わないでいると、やがて外国企業に対してデジタル競争に負ける企業が続出すると言われています。

PBCS から EPM Cloud へ

2019年6月より、Oracle PBCS(Oracle Planning and Budgeting Cloud Service) は Oracle EPM Cloud へと、名称変更、価格改定、機能向上が行われました。

マーケティング業務とデータ分析

データ分析・データ活用をテーマとしたコラムの第一回は、マーケティング業務を取り上げたいと思います。

iDEA Desktop Cloudが学校で選ばれる理由(学生&設備管理編)

iDEA Desktop Cloudを学校に導入すれば教える側だけではなく、学ぶ側もメリットを得ることができます。たとえば語学や資格試験の勉強です。

iDEA Desktop Cloudが学校で選ばれる理由(教師編)

クラウド上のパソコンにある情報は、手元のパソコンやiPadなどのデバイスに情報が残らないので、盗難や紛失リスクを心配せず、安心して校務を行うことができます。

VDI(仮想デスクトップ)とDaaSの違いについて

VDI(仮想デスクトップ)のクラウドサービスがDaaSです。短期間で容易に導入することができ、運用負荷・コストを低減します。

テレワーク導入の効果 ~テレワークの導入・活用にむけて~

テレワーク導入済みの多くの企業では、計画的に、戦略的にテレワークを導入し、様々な課題の解決を図っていますが、その効果は大きく7つに集約することができます。

テレワークとは ~テレワークの導入・活用にむけて~

テレワーク(Telework)とは、勤労形態の一種を指しており、情報通信技術の活用により、柔軟に働くことができる形態をいいます。