目次TABLE OF CONTENTS
テレワーク導入済みの多くの企業では、計画的に、戦略的にテレワークを導入し、様々な課題の解決を図っていますが、その効果は大きく7つに集約することができます。
テレワーク導入における7つの効果
- 事業継続性(BCP)
- 災害時やパンデミック(感染症流行)時における事業継続
- 環境負荷の軽減
- 通勤減少、オフィスの省力化による、電力消費(量)、CO2排出量の削減
- 生産性向上
- 顧客等への迅速な対応等、計画的、集中作業実施
- ワーク・ライフ・バランスの向上
- 家族との時間、自己啓発などの時間増加
- 優秀社員の確保
- 育児期・介護期の社員への働きやすい環境の実現による離職の防止
- オフィスコストの削減
- オフィススペース、ペーパーコスト、通勤・交通コストの削減
- 雇用創出と労働力創造
- 遠方居住者、退職高齢者、通勤困難な障害者等の雇用創出
テレワークによる労働生産性向上
テレワークの実施は計画性が必要となります。計画性がしっかり組まれていれば、普段より外部からの連絡が少ないため、集中的な作業実施により、従業員の業務効率が向上することは言うまでもありません。
テレワーク導入企業の節電効果
テレワーク導入に伴い、在宅勤務、サテライトオフィス勤務などが可能となり、オフィス勤務人員の削減やオフィススペースの工夫による照明の削減、空調使用時間の削減などを図ることができ、オフィス自体の節電効果が期待できます。テレワークを導入することは、節電対策としても期待されています。
テレワークによる事業継続性（BCP）の確保
テレワークは有事の際には非常に有効だと考えられます。東日本大震災を受け、首都圏では、在宅勤務などのテレワークが、円滑な業務実施・継続を可能としました。また、最近でも、新型コロナウィルスで在宅勤務を推奨する会社が多くなってきています。こういった有事の際に、テレワークを実施したことがある企業とない企業では、事業継続性の差が現れるでしょう。他社の導入事例を参考に、テレワークを推進する必要があるかもしれません。
利用サービス
DaaSは、短期間に容易に導入でき、クラウド上のデスクトップに、いつでもどこでもデバイスを選ばず快適なアクセスを実現します。これまでVDIに手が出せなかった中堅企業のみならず小規模からの導入が可能で、様々な規模の企業様がワークスタイル変革によるメリットを享受できます。
コラム
テレワーク導入の効果
～テレワークの導入・活用にむけて～